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人事評価制度が定まっていないと起こる、3つの問題

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人事評価制度の3つの問題

終身雇用制度や年功序列制度が一般的だった時代には、一度就職した企業に定年まで勤めるのが当たり前であり、勤続年数など分かりやすい基準で評価することが可能でした。しかしこれらの慣習が崩壊しつつある現在では、能力や成果に応じたまた別の基準による新しい人事評価制度が必要になってきます。とはいえ制度が定まっていなかったり、きちんと機能していなかったりといったことも珍しくありません。今までこのやり方でも上手くやってきた、制度が明確でなくとも社員の評価ぐらいできると考える方もいますが、実は人事評価制度が定まっていない状況は3つの問題を引き起こす場合があるのです。

モチベーションの低下

まず最初の問題となるのは社員のモチベーションを低下させてしまう可能性が非常に高くなることです。何が重視されて評価に繋がっているのかが分からない状態では、会社に貢献しているはずなのにきちんと評価してもらえないと感じる社員が出るようになり、やる気を奪う結果になります。

社員の目標が定めにくくなる

モチベーションの他にも、社員が目標を定めにくくなることも問題になります。そもそも人事評価制度とは単純に昇給や賞与、昇進にだけ関係するようなものではありません。より大切な、企業理念や目指す方向を社員に浸透させるという役割も担います。評価は客観的なものでなくてはならないと考えがちですが、例えばある企業では成果が重視され、別の企業では人柄を重視するといったようにそれぞれの方針によって主観的に決まるものであり、絶対的な基準というのは存在しません。

だからといって同じ企業に属しているはずなのに、ある人は人間性に問題があるが結果を残しているからと評価され、別の人はとにかく人望が厚いからと評価されることになっては、社員はどのように行動すればいいのか見失ってしまいます。

確かに個性に合わせて評価することも大切ですが、企業理念に則った人事評価制度を定めれば社員もそれに従った人材となるよう努力でき、組織として最適な形でまとまるようになります。

全体の問題

評価制度が定まっていないことはモチベーションや目標といった社員側の問題だけでなく、会社側にとってもマイナスとなります。社員がやる気を失った上にバラバラに行動するようになってはパフォーマンスが大きく低下してしまうことになるのは容易に想像がつくでしょう。それどころか優秀な人材が離れていってしまうことにもなりかねません。企業を成長させていくためにも、明確な人事評価制度は必須となります。